データ復旧をどこに頼んだらいいの？そんなお悩みにお答えします
「データが消えてしまって、どうすれ良いかわからない」、「データ復旧を業者に依頼したいけど、相場がわからない」、
そんなお悩みの方へ、データ復旧比較ガイドは本当に信頼できるデータ復旧会社を徹底比較いたしました。
データ復旧会社の選び方から、復旧会社のランキングをまとめていますので、ぜひご参考にしてみてください。
データ破損・消滅の原因を知る
データ破損・消滅の原因を知る誤って消去してしまったデータの復旧をしてくれる業者が存在しているのを知っている人もいるでしょう。このようなデータ復旧業者の中には、逆にデータの消去や削除をしてくれる業者も存在しているのです。もちろん全てのデータ復旧業者で対応しているというわけではありません。では、どのような業者が対応しているのでしょうか。
よく知られているデータ復旧業者の中では、アドバンスデザインやデータサルベージという業者で対応しているので、もしデータの削除や消去をしてほしい場合には、依頼してみるのもよいでしょう。また、富士通やロジテックという有名なメーカーでも対応していますし、NTTやセコムなどの、1部のグループ会社でも対応しています。
ソフトウェアで消去
自分である程度データを消去することもできるのですが、これでは簡単に復旧できる状態なので、安全とは言えません。では、どのようにして消去するのが安全なのかというと、そのうちの1つの方法がソフトウェアを使って消去するという方法です。では、ソフトウェアを使ってどのように消去するのでしょうか。ソフトには有料の物と無料の物があります。
無料の場合にはダウンロードした後でCDに焼きます。それからパソコンにセットして起動させます。有料の場合にはすでにCDが存在しているので、そのままセットしましょう。後は手順に従うだけで消去は完了ですが、比較的長い時間が必要になります。アドバンスデザインという有名なデータ復旧業者はデータ削除・データ消去サービスでは、DataSweeperシリーズというデータ消去ソフトを使用しています。
物理的に破壊
ソフトウェアを使う以外にも、物理的に破壊してしまうというデータの消去方法があります。この方法はソフトウェアなどを購入する必要がないので、一切費用は掛かりません。しかし、パソコンの種類によっては分解するのが難しい場合もありますし、分解したことで廃棄してもらえなくなるという業者も存在しているのです。
基本的にはまずパソコンを分解します。ハードディスクだけを取り出したら、また元通りに戻しておきましょう。破壊の方法はいろいろとあり、ハンマーで叩いて壊す方法や、水に浸けてしまう方法、ある政治家が行ったことでも有名ですが、ドリルで穴を空けてしまう方法もあるのです。破壊したハードディスクは、小型家電として処分できるのが一般的ですが、地方自治体の決まりに沿って処分するようにしましょう。
磁気でデータ消去
物理消去とソフトウェアによる消去、そしてもう1つ消去方法が磁気でデータを消去する方法です。このような方法を電磁消去と呼んでいるのですが、他の2つの方法と違い、各家庭で行える方法ではありません。この方法は、内部に強力な磁気を送り込むことでデータを消去するという方法であり、専用の装置が必要になるのです。
まずは垂直磁気記録方式HDD対応大型イレーサーなどの装置にパソコンをセットして、電力チャージを行います。次にパソコンに磁気を当てて消去を行います。この方法は同時に物理破壊も行うので、基本的には消去したハードディスクは、そのまま業者が処分を行い、またリサイクルされて別の製品に生まれ変わるのです。起動しないハードディスクであっても対応しているのがメリットでしょう。
PCだけでなくスマートフォンやタブレットのデータ削除も
たくさんのデータが保存されている電子機器というのは、パソコンだけではありません。その他にもスマートフォンやガラケー、その他のタブレットにもいろいろなデータが保存されているので、処分する場合には注意が必要です。スマホもタブレットも基本的には業者が回収してくれるのですが、スマホやガラケーの場合には、携帯電話会社であればその場でケータイパンチやスマホパンチで破壊してくれます。
また、買取業者などでスマホやタブレットを処分してもらう場合には、データ消去ソフトを使って確実に削除してくれるところが多いでしょう。スマホの場合には、自治体によっては回収ボックスなどが設けられていますが、自分で情報の消去を行う必要があるので、おすすめはできません。
まとめ
パソコンなどに記憶されているデータというのは、きちんと削除したつもりであっても、実際にはハードディスクにまだ残っていることがあります。そうすると専門の業者であれば、簡単にデータ復旧することができ、のちのち情報流出などのトラブルになるケースもあるので注意が必要です。
特に昨今では、企業の個人情報の流出や機密情報の漏洩に関しては、企業コンプライアンス的にも社会の目は大変厳しくなっています。情報漏洩で会社に対する信用がなくなれば、顧客離れなどで結果として、会社経営にも大きな影響を与えます。
そのため、社員個人個人が情報データを扱う際のルールを作成することも重要ですが、企業として、情報データの入ったパソコンやスマホなどの電子機器を処分する際は、しっかりとしたデータ復旧会社でデータを処分するのがよいでしょう。
また、誤って、重要なデータを削除してしまった場合にも備えて、アドバンスデザインやデータサルベージといったようなデータの復旧も削除も対応している業者をおすすめします。
